法人オーナー様のご購入について

ボートを使ったイメージ戦略が、新次元の事業展開の可能性を広げます。


◆これからの福利厚生として


社員を募り行われる親睦会や社員旅行は、今では個人の自由を尊重するあまり実施されなくなっています。
ボートを活用することで、会社という枠を超えたコミュニケーションが可能になります。
また社員の家族間の交流など新たな輪が生まれます。

◆人材育成と確保のためのツールとして


福利厚生に「マリンクラブ」を持つ企業として、新たな人材に向け、他企業との大きな差を印象付けられます。
また、ボートは自然を相手に適切な判断やルール厳守が求めらるレジャーです。
ここで培われた力は、企業活動への効果も期待できます。

◆ビジネスツール、プレゼンツールとして


欧米の企業では、クルーザーボートやヨットを演出のツールとして、プレゼンテーションやミーティングを日常的に行っています。
わが国でも競合他社との差別化として、注目されつつあります。
お客様とのより深い信頼関係を築くことが期待できます。

◆ブランディングのための戦術として


好印象と統一性を目的に、大きなコストをかけC.I.が導入されます。しかし、ブランディングの手法は他にもあります。
ボート&マリンには、「活気・若い・先端・スポーツ・自然」等のプラスイメージがあります。
ボート所有のアピールで、「爽やかで快活な企業」を印象付けられます。

◆マリンライフを通じて広がる人脈


オーナーは、マリーナを利用することになります。他のオーナーやメンバーとのおつきあいも楽しみのひとつです。
マリーナの開放的な雰囲気が人と人とを穏やかに引き合わせてくれます。
仕事を離れた個人として、またビジネスの関係に広がることもあるでしょう。


ボートは、短期間で費用計上できます。
(総トン数20トン未満の場合4年償却)


一般的なモーターボートの耐用年数(減価償却費)は4年間ですので、短期間で損金として計上できます。
(※会社の経営状況により変化する場合があります)

固定資産の償却率



耐用年数:4年  償却率 定額法(年率) 0.250 定率法(年率) 0.500

貴社にとって大きな償却メリットがあります



ボート購入に関わる費用



1)イニシャルコスト


・船体(エンジン・備品・装備品一式含む)
・法定検査(含代行料)
・運送費
・オプション(航海計器他)
・マリーナ費用(申込金・預り金・船台)
・ボート免許取得受講料

2)ランニングコスト


・マリーナ年間保管料
・運航契約料
・法定検査(含代行料)
・ボート総合保険
・燃料代(リットル×時間×日×円)
・メンテナンス料

福利厚生だけでなく、資産形成にも役立つリースがお勧め


リースのメリット


リース料は経費処理することができます。
事務手数を大幅に軽減できます。
資金が有効に使えます。
銀行の借入枠は手付かずで残ります。
固定資産に計上しなくてすみます。
船体保険・対人対物保険を含めることができます。
ボートのリース期間は(法定耐用年数4年)→2年~5年の範囲で任意に設定できます。

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