法人オーナー様のご購入について
ボートを使ったイメージ戦略が、新次元の事業展開の可能性を広げます。
◆これからの福利厚生として
社員を募り行われる親睦会や社員旅行は、今では個人の自由を尊重するあまり実施されなくなっています。
ボートを活用することで、会社という枠を超えたコミュニケーションが可能になります。
また社員の家族間の交流など新たな輪が生まれます。
◆人材育成と確保のためのツールとして
福利厚生に「マリンクラブ」を持つ企業として、新たな人材に向け、他企業との大きな差を印象付けられます。
また、ボートは自然を相手に適切な判断やルール厳守が求めらるレジャーです。
ここで培われた力は、企業活動への効果も期待できます。
◆ビジネスツール、プレゼンツールとして
欧米の企業では、クルーザーボートやヨットを演出のツールとして、プレゼンテーションやミーティングを日常的に行っています。
わが国でも競合他社との差別化として、注目されつつあります。
お客様とのより深い信頼関係を築くことが期待できます。
◆ブランディングのための戦術として
好印象と統一性を目的に、大きなコストをかけC.I.が導入されます。しかし、ブランディングの手法は他にもあります。
ボート&マリンには、「活気・若い・先端・スポーツ・自然」等のプラスイメージがあります。
ボート所有のアピールで、「爽やかで快活な企業」を印象付けられます。
◆マリンライフを通じて広がる人脈
オーナーは、マリーナを利用することになります。他のオーナーやメンバーとのおつきあいも楽しみのひとつです。
マリーナの開放的な雰囲気が人と人とを穏やかに引き合わせてくれます。
仕事を離れた個人として、またビジネスの関係に広がることもあるでしょう。
ボートは、短期間で費用計上できます。
（総トン数20トン未満の場合4年償却）
一般的なモーターボートの耐用年数（減価償却費）は4年間ですので、短期間で損金として計上できます。
（※会社の経営状況により変化する場合があります）
固定資産の償却率
耐用年数：4年 償却率 定額法(年率) 0.250 定率法(年率) 0.500
貴社にとって大きな償却メリットがあります
ボート購入に関わる費用
1）イニシャルコスト
・船体（エンジン・備品・装備品一式含む）
・法定検査（含代行料）
・運送費
・オプション（航海計器他）
・マリーナ費用（申込金・預り金・船台）
・ボート免許取得受講料
2）ランニングコスト
・マリーナ年間保管料
・運航契約料
・法定検査（含代行料）
・ボート総合保険
・燃料代（リットル×時間×日×円）
・メンテナンス料
福利厚生だけでなく、資産形成にも役立つリースがお勧め
リースのメリット
リース料は経費処理することができます。
事務手数を大幅に軽減できます。
資金が有効に使えます。
銀行の借入枠は手付かずで残ります。
固定資産に計上しなくてすみます。
船体保険・対人対物保険を含めることができます。
ボートのリース期間は（法定耐用年数4年）→2年～5年の範囲で任意に設定できます。
